生命保険会社って女性にとって働きやすいですか？
生命保険は男女関係なく評価してくれる文化があるわ。
従業員に女性が多く、管理職の女性率も高めの業界よ。
わたし保健のテスト苦手だったんですよね〜。
……だとしても、保険の転職とは関係ないわよ。
こんにちは、Yunです！
転職について調べるなかで「生命保険会社って働きやすいの？」「生命保険会社のワークライフバランスってどうなの？」と疑問に感じていませんか？
そんな悩みをお持ちの方に、こちらの記事では生命保険業界の働きやすさについて解説します！
この記事を読めば、生命保険業界があなたにとって働きやすい業界かどうかがわかります！
保険業界に共通する働きやすさ・ワークライフバランス
管理職の女性比率が高く、女性が活躍しやすい
営業部門を中心に女性従業員が多く、女性の活躍を推進している企業が多い業界です。成果主義の業界であるため、結果を出せば性別に関係なく高く評価されます。
産休・育休をとったあとも復帰しやすい
女性従業員が多い業界に共通する傾向として、育児への理解があり、産休・育休後も復帰しやすい風土があります。
残業は部署によって異なる
残業については、営業であればクライアントワークであることとノルマが厳しいことが重なり残業が多くなる傾向にあります。
営業以外の部門では残業は比較的少なくなります。
総合職は全国転勤がある
金融業界に共通する傾向として、顧客との癒着防止のために高頻度で転勤があります。企業によっては海外転勤もありえます。
エリア総合職、一般職採用であれば全国転勤はありません。
国内生保の働きやすさ・ワークライフバランス
第一生命保険
第一生命保険はワークライフバランスを推進しており、男性社員の育児休業累計1か月以上100％取得を目標としています。
2022年10月以降、育児休業を取得する男性社員に対し、最大で20日間の積立公休（有給）を付与する制度を導入しました（公式HPより）。
2030年までに女性管理職の割合を30%にすることを目標としており、2022年時点で28.5%まで達成しています。
残業については、会社全体で36協定違反に対しては重い罰則を設けており、長時間労働は制限される傾向にあります。ただしこのあたりは支店や支店長によって異なるところがあると言えます。本社勤務であれば監視が行き届いており、残業は社内でも比較的少なくなります。
日本生命保険
日本生命も2030年までに女性管理職の割合を30%にすることを目標としています。くわえて日本生命は女性部長職も2030年に10%とすることをめざしており、女性リーダー育成に関して熱心な企業と言えます。
休暇取得についても積極的であり、休日出勤はほとんどありません。また、クライアント都合で土日出勤があった場合は平日に休暇をとるように指導されるので、年間休日日数はほぼ守られています。
外資系生保の働きやすさ・ワークライフバランス
アフラック生命保険
アフラックは全社で有給消化率80%を掲げており、部門を問わず休みやすい風潮にあります。有休消化率80%を下回ると賞与が減少するなど評価にかかわるので、実際の有休消化率もかなり高くなっています。
ワークライフバランスには力を入れていて、まとまった休暇もとりやすいため仕事とプライベートの両立が可能です。
アフラックでは管理職の女性比率が20.5%、部長級の女性比率が19.7%であり、女性が活躍しやすい環境といえます（公式HPより）。アフラックは女性の活躍推進をダイバーシティ推進として位置づけているため、全社的に女性が昇進しやすい環境にあります。
全国転勤コースでは転勤手当が約6万円程度支払われるため、全国転勤がかならずしもデメリットにはならない制度設計になっています。
メットライフ生命保険
旧アリコジャパンからメットライフに変わり、役員の多くが日本人から外国人になり、国内的価値観に近かったアリコ時代からドライでクールな外資系社風に変化しました。
ワークライフバランスが推進されていて、プライベートの時間は確保しやすい環境です。成績さえ出していれば仕事中の時間の使い方をこまかく指摘されることもありません。営業後は直帰が可能であり、会社に戻る必要はありません。
女性の活躍を推進していて、「女性だから働きにくい」ということはまずありません。ドライな社風のため飲み会などが少ないことも、家庭をもつ女性にとってはメリットかもしれません。
生命保険業界の将来性
生命保険業界にとっても長期的な課題は少子高齢化と対面営業の減少化、ノルマ負担への反発です。
上記のうち、対面営業の減少化はコロナ禍をきっかけに起こりました。営業先各社がテレワークを推進した結果、国内生保の企業への訪問営業は制限がかかった状態にあります。
重いノルマを課しての大量採用・大量離職の業界文化も昨今は社会的反発が強まっています。これを受けて大手各社は成果主義から、給与の固定化へと舵を切りかえる方向に動いています。ノルマ負担が軽減されれば、従業員の働きやすさは改善されていくと思われます。
働きやすい企業を選べば活躍できる
上の図は、日本の女性の平均賃金が男性よりも約22.5%低いことを表しています。
先進諸国と比べて日本は女性の平均賃金が男性よりも低い傾向にあります。
女性の管理職比率も先進諸国と比べると低く、働く環境をしっかり選ばないと、女性は男性よりも損をする可能性が高くなっています。
ただし、今回紹介したように女性が活躍できる環境を用意した企業もたくさんあります。
女性にとって働きやすい環境に身を置くことで、これまで以上のキャリアを築くことができます。
仕事も私生活も両立して、人生を楽しみたいです！
記事のなかで紹介した仕事に興味があれば、転職サイトなどで調べてみてください。
